特定非営利活動法人おてらおやつクラブは、井藤漢方製薬株式会社（大阪府東大阪市）と提携して活動をしていくこととなりましたので、お知らせいたします。
井藤漢方製薬株式会社は、1887年に井藤梅吉氏が大阪の道修町（現、大阪市中央区）にて漢方薬卸売業を開業したことから始まりました。戦争による休業を経て1966年に再開。以来50年以上にわたり、医薬品やサプリメント、衛生用品などを製造しお届けしています。
■提携内容
井藤漢方製薬の商品のうち、おもに健康食品を、おてらおやつクラブ事務局へ年間5,000個（在庫状況による）を寄付、おそなえし、経済的に困難な状況にある家庭をサポートしてまいります。
■代表コメント
〇井藤漢方製薬株式会社 代表取締役 井藤竜生 様
井藤漢方製薬は、事業を通し社会的価値の向上を常に目指しております。企業として微力ではございますが、当社が出来得る企業としての責任を想い、この度「おてらおやつクラブ」様と提携させて頂きました。
日本においても発生している、飢餓や栄養不足問題に真正面から取り組まれている「おてらおやつクラブ」様の活動にご協力させて頂く事で、「全ての人が持続的に、笑顔で健康な暮らしを実現できる社会」に貢献できればと思います。
〇特定非営利活動法人おてらおやつクラブ 代表 松島靖朗
「おてらおやつクラブ」の支援の輪が広がるに連れ、活動当初に想像していた以上に「ひとり親家庭」の生活状況の深刻さを実感しています。多くのお母さんたちの「助けて」の声の中には、その日に食べるものにも困っており栄養バランスを調えるというところまで手が回らない、という声も耳にします。
“おもいを、カタチに” 仏さま、ご先祖さま、大切な方への「おもい」を「おそなえ・おさがり・おすそわけ」という「カタチ」（しくみ）にしてお届けする「おてらおやつクラブ」の活動とも相通じる、井藤漢方製薬さまのブランドスローガンです。
今回の提携でご提供いただくお品ものは、普段の「おそなえ」ではあまりお見かけしない健康補助食品です。育ち盛りの子どもたちにとっても、また食事の準備をするお母さんお父さんにとっても大変ありがたいものです。
おもいをカタチにして伝えること。まだまだ微力ですが、様々な企業様と協働し、活動を続けてまいります。
■企業情報
〇井藤漢方製薬株式会社（https://www.itohkampo.co.jp/company/）
◆ブランドスローガン：“おもいを、カタチに”
わたしたちの商品をご愛用いただいている皆さま
流通・販売に携わってくださっている皆さま
そしてその商品をつくるわたしたち
それぞれの「おもい」を「カタチ」にしたい
一人でも多くのひとにつたえ、一人でも多くの笑顔を増やしたい
そして大切と想うひとと喜びをわかちあう
それが井藤漢方製薬の願いです
◆安全・安心を担保するため、商品がお客様のお手元に届くまでの各段階においてきめ細かな配慮をしています。
・商品開発フェーズ
法律でさまざまな規制がある医薬品とは違い、健康食品の品質は大部分がメーカーの自主性に委ねられています。井藤漢方製薬では、「素材の良さを引き出す」という漢方の考え方のもと素材にこだわり、創業当初から安全・安心第一主義でものづくりに取り組んでいます。
・製造フェーズ
健康食品GMPが定める製造基準に則ることはもちろん、医薬品を扱う製薬会社としての信念のもと、安全・安心な製品づくりを心がけています。お客様の手元に届く「ひと粒を大切に」。錠剤の欠けひとつないよう、従業員一体となって取り組んでいます。
・品質検査フェーズ
安全・安心の客観的指標となる数値分析。井藤漢方製薬では、工場内に品質管理センターを設け、原材料の受け入れから製品の出荷に至るまでのあらゆる段階で正確・迅速な試験検査を行っています。さらに、製造工程に対して衛生的な観点からフィードバックを行うことで、製造現場と一体となった高いレベルの品質管理を実現できています。
・流通フェーズ
物流センターに入庫するのは、徹底管理された製造工程、厳重な品質検査等を経て、万全な状態の商品です。その品質・安全性が万一にも損なわれないよう、商品の保管から配送、店頭に向けた活動まで、あらゆるフェーズで徹底した商品管理に取り組んでいます。
また、お客様と実際に接する各店舗のご担当の方に向けて、商品情報を間違いなく伝えていくプロモーション活動も重要な「安全・安心への取り組み」です。北は北海道、南は沖縄まで、全国の店舗に社員が赴き、井藤漢方製薬の豊富な商品群についてさまざまな情報をご案内しています。
・サポートフェーズ
お客様からの声をもとにより良い製品づくりをめざします。
お問い合わせをいただくということは、商品パッケージ等だけでは伝わらなかった情報があったということ。お客様相談室では、さまざまなお問い合わせにご対応させていただくとともに、その内容を次の製品づくりに役立てられるよう取り組んでいます。
